テレワーク継続の有効性

緊急事態宣言解除、県を跨ぐ移動の解除、営業自粛要請解除と進み、経済を回しながら感染拡大を予防していく方針が取られていますが、東京を中心に再び感染者数が増加してきました。これは各企業が実施していたテレワークの縮小、飲み会の復活などで人と人との接触機会が増えてきたことも、要因の一つではないでしょうか。

特にマスクを外さざるを得ない飲食の機会において、複数人で会話している時に飛沫感染が起こっていると考えられます。その最たる例が、いわゆる「夜の街」なのだと思われますが、職場のランチ等でも十分に起こり得る機会だと想像出来ます。

弊社では昨年より、自然災害対策としてのテレワークを推奨してきましたが、感染症対策にも有効であることは証明されたと自負しております。実施出来ない職種、業種もあることは確実ですが、実施可能な企業が継続を取り止めることに、どのような理由があるのでしょうか？

自粛期間に各調査会社が行ったアンケート結果の傾向を読み解くと、一番の課題は情報共有で、アクセスしたいファイルにアクセス出来ない、というテレワークを実施する上で基本中の基本が実現出来ていないという事実が分かりました。ただPCを持ち帰るだけ、USBメモリ等で必要なファイルだけ持ち帰り個人のPCを使う、では通常は業務が成り立たず、ビデオ会議が可能なことがテレワークでもありません。

テレワークを実施する手段としては、大きく分けて「VPN構築」か「クラウド利用」の二択になりますが、中小企業はコストの低いクラウド利用を考えるべきです。VPNを使って実現しようとすれば費用対効果が見合わないとなって、結果、テレワークの見合わせになる可能性があります。

弊社が推奨するG Suiteは、それだけでテレワークのためのパッケージと言っても良いくらいのツール群です。メール、ドキュメント類、ドライブ、メッセンジャー、ビデオ会議などが、1ユーザーあたり月額680円から利用出来るのです。全ての業務がブラウザ経由でインターネット越しに行え、使いたいデータにアクセス出来ないということも無く、必要な時にコミュニケーションが取れ、通勤時間も不要になり、人との接触を抑えられ感染予防にもなります。G Suiteについて詳しい効果を知りたい方はこちらもお読みください。

また、弊社ではテレワークを快適にするためのアイテムの販売も、法人様向けで開始しました。詳しくは弊社運営のリサイクルトナー販売サイト「RETONER」をご覧ください。